スマートフォンの普及や新型コロナウイルスの影響などにより、現在、ビジネス業界においてデジタルシフトが大変注目を集めています。
多くの企業にデジタルシフトが求められているなか、どのようにデジタルシフトを活用すべきかを悩んでいる、経営者や担当者も多いのではないでしょうか。
この記事では、デジタルシフトがなぜ今、多くの企業に求められているのかを解説するとともに、効果的に活用するためのポイントをご紹介していきます。

デジタルシフトとは、社会でデジタル化の波が進むなかで、経営・マーケティング・生産活動・人材採用など、あらゆる企業の活動においてデジタル化を導入し推進していくことです。
これまで店舗に足を運んで購入していたものがスマートフォンの普及によって通販購入になるなど、消費行動もデジタル化しているといえます。こうしたなかで企業は、うまくデジタルシフトに対応できるかどうかが、重要な課題だといえます。

デジタルシフトとともに、DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉を耳にすることが増えてきました。
前述の通り、デジタルシフトは企業単位でアナログ業務やサービスにデジタル化を導入することを指しています。一方でDXは、単に既存部分をデジタル化するというだけではなく、もっと広義的な意味で使用されます。例えば、将来的にビジネスモデルや社会に変革をもたらすという意味も含まれます。
もっともデジタルシフトとDXを厳密に使い分ける場面は少なく、企業単位でもDXという場合も多いため、あくまで定義としてはこのようになっている、と理解するとよいでしょう。

では、なぜデジタルシフトが求められているのでしょうか。ここからは、企業に対してデジタルシフトが求められている理由を大きく3つ紹介します。

一つ目は市場の変化です。パソコンやスマートフォンなどの普及により、現在は誰もが気軽にインターネットを利用できるようになっています。それにともない、新聞や雑誌、チラシなどのアナログから、インターネットの広告メディアへと市場が大きく変化してきました。
さらには、コロナ禍における感染防止対策として、対面ではなくオンラインでのサービスが飛躍的に増加しています。今後も、これらの増加は続いていくでしょう。
こうした背景から、企業でデジタル化を進める必要性が高まっています。

二つ目はIT技術の進歩です。インターネット上でのクラウドサービスや、4Gから5Gへの通信サービスの進化など、IT技術は飛躍的に進歩してきました。以前では難しかったIT技術の活用も、もっと短期間で高品質なサービスを実現できるようになっています。
これから先も、技術革新のスピードはさらに加速していくといわれています。企業にとっては、これらの最新のIT技術を駆使し、新しいビジネスプランを考案・運用していけるかが重要なポイントとなるでしょう。

最後は業務効率化です。デジタル化により、これまで人間が手作業で行ってきた多くの日常業務を効率化することができます。例えば、会議の資料などを紙からPDFファイル化することで、コピーの手間やコスト削減へとつながります。また、給与計算もタイムカードからオンラインでの管理になり、複雑な作業が不要になりました。
ニーズが多様化する現代において、業務効率化のためにデジタルシフトが求められるのは、自然の流れといえるのかもしれません。

このように、企業にはデジタルシフトが求められています。しかし、ただやみくもにデジタルシフトをすれば良いわけではありません。デジタルシフトを効果的に活用して成果をあげるためには、いくつかのポイントがあります。
それぞれのポイントについて詳しくみていきましょう。

まず、企業の担当者はすべての社員がデジタル化を理解し、意識やスキルを十分に持っているかどうかを把握しておくことが大切です。全員に浸透しないままデジタル化を導入しても、とまどいばかりが目立ち、逆に業務が非効率化してしまう可能性もあります。
例えば、まずは社内業務や総務関連を中心にデジタルシフトするなど、社員の把握状況をきちんと調査し、デジタル化を導入する範囲を正確に見極めることが必要です。

次に、To-Be発想を持つことが重要です。To-Be発想とは、企業のあるべき理想の姿を明確にイメージし、そこから今何をやるべきかを考えるということです。日常に直面する問題だけを解決するために奮闘するのではなく、未来を見据えて、そこにたどりつくには企業にとって何が必要かを考えましょう。
例えば、将来的にリモートワークを全社的に導入するとイメージし、そのための受電対応や契約書類をオンライン化する、などが挙げられます。
デジタルシフトにおいて短絡的な成果を求めることは、失敗の原因にもなりかねません。長期的に時間をかけて、ゆっくりと浸透させていくことが大切です。

また企業がデジタルシフトを進めていくなかで、IT技術によって収集したビッグデータを活用することも重要です。
例えば、レコメンドシステムはビッグデータを使って精度を高めることができます。
消費者のニーズは日々多様化しているため、ニーズを的確に見極めて最適なサービスを提供することができれば、十分な成果を得ることができるでしょう。

上記のことを踏まえてデジタル化に取り組んだとしても、必ず成功するとは限りません。デジタル化の導入により、新たな課題が見つかる可能性もあります。
大切なのは、こうした課題を見過ごさず、改善を重ねて対処していくことです。

日本国内のインターネット広告費は、2019年に初めてテレビ広告費を抜いて、2兆円を超えました。これは、今後さらに発展していくでしょう。
広告費の変動からも読み取れるように、マーケティング業界は、他の業種よりもデジタル化の影響を多く受けています。消費者行動は、スマートフォンの普及によりアナログからデジタルへと変化し、今では誰でも簡単に多くの情報を得られるようになりました。それに合わせて、マーケティングの戦略も変化しているのです。
例えば、従来広告といえばテレビCMでしたが、これがWEBになり、さらにはSNSやリスティング、動画など、複数のチャネルを自社のターゲットの多いチャネルに合わせた使い分けまでもが必要になっています。
このように、マーケティング戦略はデジタルシフトによって大きく変わっており、これに追従する必要が出てきています。しかし、競合他社も同じような戦略をとるため、ただ広告をデジタル化するだけでは足りません。そこで重要になるのが「自社のスタイルを確立していく」ことです。

SNSやリスティング、動画など、競合他社もさまざまなツールを使い分けながらマーケティング戦略を考えています。そのなかで自社の優位性を出すためには、自社のマーケティングスタイルの確立が重要です。
例えば、TwitterとInstagramは発信しているユーザーのキャラクターがイメージできるよう、フレンドリーな投稿で運用してファンを増やす、といったものが挙げられます。ターゲット層が、より自社のファンとなってくれるようなアプローチを考え、実践することが求められています。
多様化していく価値観や流行により、消費者のニーズは常に変動しています。ビッグデータを活用し、消費者の心理を徹底的に分析して見極め、広告から購買までを見据えて取り組むことが重要です。

現代社会がアナログからデジタルへと変化するなかで、企業が生き残るためにはデジタル化を活用し、変革していく必要があります。マーケティング業界においても、多様化していく消費者のニーズを見極め、新しいスタイルを確立していくことが重要です。
企業はデジタルシフトをしなければ、生き残ることが難しい時代になってきています。To-Beの発想を持ち、理想の企業をイメージして、それを実現させる手段としてデジタルシフトを検討してみてはいかがでしょうか。

今回ご紹介した課題に対してパソナでは以下のサービスで解決させていただいています。

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