なぜ女性の健康研修を実施しても組織に行動変容が起きないのか？

女性特有の健康課題や性差に関する社内研修が職場改善や従業員の行動変容に繋がらない理由を、3167名の企業管理職へのアンケート調査から明らかにし今すぐ実践できる解決策を具体的に示しました。

女性の健康や性差に関する社内リテラシーを上げることは健康経営を推進する上で非常に重要なテーマです。事実、すでに多くの企業で女性の健康課題に関する研修が取り入れられています。健康経営度調査でも「女性の健康保持・増進に向けた取り組み」が問われるため、健康経営優良法人やホワイト500を目指す企業にも着実な対策が求められます。しかしながら、人事担当者からは「研修をやっても行動変容が見られない」「学んでもらった知識が活かされているとは言い難い」といった声が聴かれます。なぜこのようなことが起こるのでしょうか？本稿では、弊社パソナが女性の健康推進を行う企業に実施したアンケート調査から、研修だけでは組織に行動変容が生まれにくい理由を明らかにし、どうすれば女性の健康課題に寄り添った組織改善が進むのか解説いたします。

 

知識はあるのに現場で行動変容が生まれない理由 

女性の健康研修を実施し、受講者の満足度も高いはずなのに行動変容に繋がらない。これはどうしてでしょうか。多くの場合、組織の行動変容のキーパーソンとなるのが管理職です。これは健康経営に限らず、組織内で新施策や方針転換が行われる場合、管理職が旗振り役となって自ら行動改善を示したり、発信することで、組織的な行動変容が実現されます。さて、管理職は日々の業務の中で女性部下などの健康課題とどう向き合っているのでしょうか？

弊社パソナでは女性の健康推進を行う企業の管理職（3,167名）を対象に「職場における女性の健康課題に関連したアンケート」を実施しました。定量・定性の両側面から回答が得られたことで、管理職が直面する課題を明らかにすることができました。

女性の健康と日々向き合う管理職の実態

アンケートで得られた回答のうち、定量データから注目すべき数値、そして定性回答から得られた実際の声を紹介いたします。 

女性の健康について相談されたことがある管理職の割合 

女性特有の健康課題に関連して「相談されたことがある」と回答した管理職は17.8％でした。男女別でみると、「相談されたことがある男性管理職」は15.2％に対して「相談されたことがある女性管理職」は30.5％と非常に高い数値を示しています。相談内容はさまざまで、PMSや更年期障害による業務への支障、不妊治療への配慮などがあげられました

相談対応の仕方に不安が残るという声 

一方で定性回答では、相談があった際に対応の仕方に不安が残るという声が多数寄せられました。「自分なりに対応はしているものの、それが適切かわからない」「ほかの管理職がどう対応しているか知りたい」、また女性管理職では「同性ゆえにどこまで踏み込んでよいか迷う」「同じ女性でも世代や人によって症状も考え方も違うので困っている」といった回答が目立ちました。 

 

管理職は、部下などから女性の健康に関する相談を受けることがある一方で、その対応に不安を感じていることがわかります。研修で高い理解が示し、一定のリテラシーがあるにも関わらず、実際の対応局面では充分に活かせていないのです。管理職自身に迷いがある状況では、組織的な行動変容は思うように進みません。 

「知識」だけでなく「実践力」へ昇華するには？

女性の健康研修が現場で活かされない理由は、「知識として知っている」ことと「実際に対応できる」ことの間にギャップがあるためです。以降では、そのギャップを埋める上で効果的な対策を3つ紹介したいと思います。 

職場で起こり得る事例を交えた研修を行う 

まず研修では知識だけでなく、職場で起こり得る状況を想定し、実際に使える対応方法まで学べるようにします。例えば、「女性社員が月経困難症で休職を希望した場合、どのように対応すべきか？」といった具体的なケーススタディを用意し、事例ごとに適切な対応や配慮するポイントを解説することで、実践的な学びを提供します。 

管理職同士の情報共有の場を設ける

他の管理職がどのように対応しているか知る機会を作ることで、より自社の職場に適した対応方法がわかってきます。また自分の対応を振り返ることにも繋がります。さらに、組織としての取組みであることを強く意識してもらうためにも、管理職同士が情報共有の場を設けることはとても大切です。このようなワークショップは職位別研修などの機会に開催することをお勧めします。

人事からも利用可能な社内制度や相談窓口の情報共有を

人事部門から管理職への発信も見直してみましょう。先述のワークショップなどの機会に、健康課題を抱える部下が利用できる社内制度や相談窓口の情報を改めて周知することも効果的です。管理職が相談対応に困るのは、内容に応じた適切な着地が想起できないという背景もあります。どこに繋げばよいのか、相談窓口や社内制度の具体的な情報をケーススタディに紐づけて学ぶことができれば、より的確でスムーズな対応が可能となります。

以上、これまで学んだ知識を実践力に変えていく3つの取組みを紹介いたしました。これらに共通することは、すべて今すぐ現場で活かせる具体的な学びを提供できることです。

様々なケーススタディを用意した管理職向け研修を動画1本で 

弊社パソナが提供する女性の健康サポートプログラム「Kira＋sup（キラサポ）」では、管理職特化型の研修動画をご用意しております。職場で起こり得る女性の健康課題をさまざまなケーススタディで紹介し、管理職が今すぐ現場で活かせる内容にまとめられています。健康課題を抱える女性社員への声掛けやフォローのしかた、実際の相談をもとにしたデモンストレーション、さらに組織として普段から配慮すべきポイント、指示の出し方など、先述のアンケート調査で得られた回答から、いま管理職が直面するあらゆるシーンを再現した研修動画となっております。これまで学んだ知識を一切無駄にすることなく、今すぐ行動変容に繋がる実践力を身に付けることができます。
この「Kira＋sup（キラサポ）」が提供する管理職向け研修動画にご興味のある方は、まずは無料サンプル動画をご視聴下さい。以下よりお申込みいただければ、今すぐ無料でご視聴いただけます。