健康上の課題
従業員のメンタル不調の重症化を防ぎたい
健康相談を活性化するためには、どんな体制が必要？
- 約8割の従業員がテレワークを推進するようになり、全社的に運動コミュニケーション不足、それに伴うメンタル不調の増加が大きな課題として発生。
- 社外の健康相談窓口は過去より設置していたが、相談件数が増えることはなく、従業員に対するケアが十分とは言えない状況である。
情報通信業
ご担当者さまのお悩み
パソナが課題を解決します！
パソナがソリューションをご提案！
保健師中心の健康相談窓口機能を強化！
保健師をマッチングし、社内外の健康相談窓口の中核を担ってもらうことで、
メンタル不調者への対応を強化しました。
また、ただ窓口を設置するだけでなく、従業員が保健師に相談しやすい環境づくりのために、
様々な施策の検討・実施も行いました。
お悩みポイントに対する
パソナの伴走サポート
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保健師に早期に相談してもらえる環境づくり！
「産業保健好事例集」を基に、保健師に早期相談することの重要性をお伝えしました。また、社内における各種研修にて保健師の紹介を行うことで、保健師の認知度向上・距離感を縮めることを目指しました。
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社外の健康相談窓口も活用！
各種研修での告知の際には、社外の相談窓口もご案内。社内の健康相談窓口に話しにくい内容であれば、社外に相談する選択肢もあることを知ってもらいました。
また社内の保健師に相談が入ったケースであっても、社外の健康相談窓口（臨床心理士）に繋いだ方がよい場合は誘導するなど、柔軟な対応ができるような体制作りを心がけました。
解決の流れ
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1
社内外の体制を見直すディスカッション
- 産業医の役割業務を整理のうえ、今後産業医に依頼できることを検討。
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2
保健師の役割・業務を整理
- 社内の健康相談窓口として相談を受け付け、対応してもらう役割を想定。
- また相談内容に応じて、適宜産業医や社外の健康相談窓口へリファーする役割も想定。
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3
健康相談の経験を有する保健師を採用支援
- 25,000名の登録データベースから、健康相談の実務経験がある保健師をマッチング。
- 6ヶ月間は派遣、その後直接雇用に切り替わる「紹介予定派遣契約」を採用。
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4
保健師（社内の健康相談窓口）へ相談しやすくするための施策を整理・推進
- 「保健師スタートアップサポート※」の健康コラムツールを活用し、保健師が広く社内で認知されるよう積極的に情報を発信。
※初めて保健師を活用される企業向けのサポート - また、パソナが整理した「産業保健好事例集」を基に、企業内で推進できる工夫を実行。
- 「保健師スタートアップサポート※」の健康コラムツールを活用し、保健師が広く社内で認知されるよう積極的に情報を発信。
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5
保健師による健康相談窓口の始動
こんな成果がありました！
- 保健師による相談窓口の強化と認知活動により、従業員および上長からの相談件数が月次で徐々に増加。社外の健康相談窓口も活用されるようになった。
- 結果、早期の相談が増えたことで重症化が防げるようになり、以前のように突然メンタル不調で休職に入るようなケースはなくなった。
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