2001年監査法人トーマツ（現有限責任監査法人トーマツ） の国内監査部門に入所し、上場会社等に対する監査業務に6年間従事。
2007年にBDO税理士法人に入所し、日系企業及び外資系企業に対する税務業務及び会計業務に従事。2012年から2016年までは、 BDO Tax Advisory Pte Ltd（BDOシンガポール）にて税務マネージャー兼ジャパンデスクとしてシンガポールに進出する日系企業をサポート。
2016年11月、 BDO税理士法人に税務パートナーとして復帰し、日系企業及び外資系企業に対して税務コンプライアンス業務・税務アドバイザー業務を提供するとともに、会計・支払業務といったアウトソーシング業務を統括している。
日本国公認会計士及び日本国税理士

2002年中央青山監査法人 (PricewaterhouseCoopers) の国内監査部門に入所。2007年に新日本有限責任監査法人 (Ernst & Young) に移籍し、合計7年間、監査業務に従事。
2009年、BDO税理士法人に入所し、税務業務を始める。
税務マネージャーとして、海外進出する日本法人及び日本進出する外国法人双方に、法人税申告、税務アドバイザリーサービスや移転価格サービスを提供。また、税務をベースとしながらも、デューデリジェンス、会計ソフトウェアの新規導入支援、GAAP調整支援や記帳代行サービスなど会計業務にも従事。
2016年8月より、BDO Tax Advisory Pte Ltd（BDOシンガポール）に出向中。現在は、ジャパン・デスク担当として、現地メンバーと共に、日系クライアントに監査、会計、税務等のサービスを提供している。日本国公認会計士

大学卒業後、OA機器・通信回線の大手卸売り企業の社内データベース・インフラエンジニアとして4年以上勤務し、サーバ構築の要件定義から設置、運用等を担当する。
2013年から日系企業が多く進出し始めていたインドネシアにて、大手日系食品商社の営業マネージャーとしてインドネシア人スタッフへの指導、新規開拓営業などを行う。
2016年7月よりBDO Manajemen Indonesia（BDOインドネシア）においてジャパンデスク担当として日系企業向けに各種サービスの窓口業務を行う。
米国公認会計士

Deloitte香港事務所及びロンドン事務所にて合計6年間監査業務及び　　J-SOX監査を含むリスクアドバイザリー業務に従事。
2011年以降、Ernst&Young香港事務所にて10年以上に渡り、日系クライアントに監査サービスを提供。
2022年5月にBDO Limitedに入所し、ジャパンデスク担当として、日系企業に対しての監査サポートを中心として、香港に進出する際の会社設立、監査、会計、税務等のサポート業務を行う。
米国公認会計士

大学卒業後、客室乗務員として大手外資系航空会社に約4年勤務。
大手外資系航空会社を退職後、かねてより多くの日系企業の進出国であったタイへ半年間、語学留学しタイ国文部省ポーホック・タイ語試験に合格。日本へ帰国後、家業に専念。
2012年9月よりBDOタイ（当時）において、ジャパン・デスク担当として、日系企業の監査業務サポートをメインに、デューデリジェンス等各種サービスの窓口業務を行う。
タイにおいては、BDOの他、日系会計事務所での各種コーディネート業務、大手日系総合建設会社のタイ法人管理部門での海外財務レポート業務、大手日系化学メーカーによるタイ資本企業の買収後統合業務および子会社統合業務など9年間の経験を有す。
米国公認会計士

2004年に BDO 税理士法人に入所。
海外から日本に投資・進出する外資系企業の進出支援コンサルティング、各種レポーティング体制支援から、会計・ ERPシステム支援、 M&A、リストラクチャリング等の業務に従事。アドバイザリーに留まらずクライアントサイドの実働支援にも対応する。また、監査法人国際部クライアントの財務諸表監査、SOX法内部統制監査も行う。
日本において様々な国籍の企業の進出サポートを行って来た経験を活かし、今度はジャパンデスク担当として日系企業に対する進出サポートや監査、税務サービスの提供をBDO Japanと連携して行うため、2018年ベトナムホーチミンのBDO Consulting Vietnam Co., Ltd.に移る。
BDO入所前は、ITベンチャー企業で起業と株式公開支援業務、及び総合商社にて主にベトナムからの冷凍海老輸入に従事。

米国にて大学を卒業後、大手会計事務所の税務部門で15年勤務。個人所得税を専門に多くの日系企業の駐在員のグロスアップ計算、個人確定申告作成に従事。
帰国後、株式会社パソナにて日系企業の海外人事・給与部門への課題解決をコンセプトに、パソナ 海外人事業務BPOサービスの導入コンサルティングを担当するほか、中国・アセアン諸国の現地ペイロールサービスの構築、駐在員管理ツール「AGAVE」の共同開発を手掛ける。