おすすめ特集・コラム突然辞めたい！退職を防ぐために会社が知っておくべきメンタルヘルスの重要性
公開日：2024.11.06 更新日：2024.11.06
- 健康経営
突然の退職にはさまざまな理由が考えられますが、近年増加傾向にあるのがメンタルヘルス不調による退職です。働く人の多くが仕事に関してストレスを感じているという調査結果もあり、仕事上の不安や悩みがメンタルヘルス不調を引き起こし、就業を継続できなくなり会社を辞めてしまうケースが増えているのです。
この記事では、職場で見られるメンタルヘルス不調の兆候とともに、突然の退職を防ぐために企業が取り組むべきメンタルヘルス対策について解説します。
突然の退職が企業に与える影響
突然の退職は企業にさまざまな影響を及ぼします。業務への影響はもちろん、他の社員の負担が増え、職場環境の悪化やさらなる退職を引き起こす可能性があります。このような職場では社員の満足度も低下し、仕事のパフォーマンスが上がらなくなるでしょう。これにより業務品質や生産性まで落ちてしまうと、顧客の信頼を失うことにもなりかねません。
また、退職に伴い新たな人材を確保する必要があるため、採用活動や人材育成のコストも増大します。現在の売り手市場においては、自社の採用要件と合致する人材をなかなか見つけられず、採用活動が長期化してしまうことも考えられます。
優秀な社員が突然退職する理由
優秀な社員が突然退職してしまう理由として以下の点が考えられます。
業務量が多すぎる
優秀な社員は仕事の質が高く、優先順位を付けて効率よくこなすことができます。しかし、優秀だからこそ業務量が集中してしまい、結果的にオーバーワークな状況に陥るケースも少なくありません。他の社員と比べて業務量が多すぎたり、一部の社員だけに負担を強いていたりするような状況が続くと、不公平かつ業務過多な現状に心身ともに疲弊し、突然の退職に至ってしまうことがあります。
理想のキャリアを描けない
会社の将来性に不安があり、自身のキャリアアップが望めない環境では、優秀な社員が離れていってしまうのも無理はありません。また、会社が示す方向性やビジョンと、自分が思い描く将来像が乖離していると感じた場合、早めに会社を離れて自分の理想のキャリアを描ける場所に移りたいと考えるでしょう。
気軽に相談できる相手がいない
上司の無責任な言動やパワハラ、会話が少なく互いに協力できない環境など、職場の人間関係に不満があって退職を考える人もいます。このような職場環境では、悩みや困りごとがあっても相談できる相手がおらず、一人で抱え込んでしまうケースも少なくないでしょう。そして、ストレスを抱えたまま誰にも相談できない状況が続くと、深刻なメンタルヘルス不調に陥ってしまうおそれがあります。
メンタルヘルス不調による退職者は増加傾向
厚生労働省の調査によると、メンタルヘルス不調による退職者がいた事業所の割合は6.4%（令和5年）でした。令和4年調査では5.9%、令和3年調査では4.1%であったため、メンタルヘルス不調に起因する退職は増加傾向にあることがわかります。
メンタルヘルス不調に気づかない
メンタルヘルス不調は本人や周囲が気づきにくく、悪化して初めてわかることがあります。なんとなくいつもと違う様子や行動があっても、本人や上司にメンタルヘルスに関する知識が不足している場合、それが不調のサインであるとすぐに気づくのは難しいかもしれません。しかし、適切な対応をとらなければ徐々に症状が悪化してしまい、気づいたときには就業を続けられない状態に陥っていることも少なくないのです。
業務に関するストレス
厚生労働省の調査によると、仕事に関してストレスを感じている社員の割合は82.7%（令和5年）と非常に高い水準であることが明らかになりました。特に多いストレス要因が「仕事の失敗/責任の発生」「仕事の量」「対人関係（セクハラ・パワハラを含む）」であり、仕事上のストレスがメンタルヘルス不調を引き起こす要因の一つとなっています。
若手社員のメンタルヘルス不調の特徴
テレワークや在宅勤務、フレックス制度など、働き方の変化によって職場内のコミュニケーションが希薄になり、以前よりも対人関係に伴うストレスが増えやすくなっています。また、近年の若手社員は入社してすぐに在宅勤務に切り替わったり、労使間で定めた時間を働いたものとみなす「裁量労働制」で働いたりしている人も多く、自己管理の難しさから長時間労働になりやすい状況にあり、心身ともに疲弊してしまうケースも少なくありません。
メンタルヘルス不調を早期発見するためのサイン
突然の退職を防ぐには、メンタルヘルス不調の兆候を見逃さないことが重要です。不調を抱える社員は「いつもと違う」行動をとることが多く、同じ職場で働く上司がそのサインにいち早く気づく必要があります。
ここでは、メンタルヘルス不調を早期発見するためのサインをご紹介します。
口数が少なくなった
メンタルヘルス不調を抱える社員は、周囲とのコミュニケーションを避けるようになります。以前と比べて口数が少なくなった、会議やミーティングでの発言が減った、感情表現が乏しく覇気がなくなったなど、これまでとは違う様子が見られる場合には注意が必要です。また、これまでになかった服装や髪型の乱れがある場合、自分の身だしなみに気を使う余裕がなくなっている可能性があります。
勤怠が変わった
メンタルヘルス不調になると、出勤の時間になっても体が動かなかったり、出勤しても仕事に身が入らなかったりと、遅刻や早退、欠勤が増えることがあります。勤怠が安定していた社員にこのような変化がある場合、メンタルヘルス不調に陥っている可能性を疑ったほうがよいでしょう。
業務パフォーマンスが下がった
仕事に対して消極的になったり、ケアレスミスが増えたりするのもメンタルヘルス不調のサインです。メンタルが不安定になると集中力が下がり、以前のような業務パフォーマンスを発揮できなくなります。このように、出勤していても健康上の問題によりパフォーマンスが落ちている状態を「プレゼンティーズム」といい、企業の生産性低下やコスト増大を招く要因の一つとなっています。
突然の退職を防ぐためのメンタルヘルス対策
社員のメンタルヘルス不調に気づき、突然の退職を防ぐためにはどのような対策が必要となるのでしょうか。ここでは、企業が取り組むべきメンタルヘルス対策をご紹介します。
定期的なストレスチェックと個別面談の実施
労働者が50人以上いる事業所には、毎年1回のストレスチェックの実施が義務付けられています。ストレスチェックは社員のストレス状況を客観的に把握するとともに、ストレス要因を取り除くための環境改善に役立てることができます。また、高ストレス者に対しては医師による個別面談を実施し、メンタルヘルス不調の未然防止につなげることができます。社員が自分のストレスの程度を知り、ストレスをためすぎないように対処するきっかけにもなるでしょう。
働きやすい職場環境の整備と業務改善
ストレスチェックの結果をもとに職場環境の改善策を検討し、自社の社員が心身ともに健康に働ける職場づくりに取り組みます。ストレスの要因となっていた労働時間や作業方法、人間関係などが改善され、自らのパフォーマンスを十分に発揮できる職場になれば、優秀な社員が突然辞めてしまうリスクを防ぐことができるでしょう。あわせて、既存業務のプロセスを見直して非効率な部分を改善し、業務の効率化・最適化を図っていくことも重要です。
メンタルヘルスサポート体制の構築と周知
厚生労働省では以下の4つのメンタルヘルスケアを推進しています。
産業医や保健師などの事業場内産業保健スタッフには、セルフケアやラインによるケアが効果的に実施されるように支援する役割があります。また、社内でのサポートだけでなく、社外の相談機関や専門家による支援を取り入れることも推奨されています。
パソナの「ONLINE健康推進室」では、幅広いテーマの悩みに対応する健康相談サービスを提供しています。社員が利用しやすい「LINE」を活用した相談窓口で、メンタルヘルス不調になる前にいつでも気軽に相談することができます。
まとめ
働く人の多くが仕事上のストレスを抱えており、メンタルヘルス不調は突然の退職を引き起こす要因となっています。企業としては「いつもと違う」社員の様子にいち早く気づくとともに、定期的なストレスチェックや職場環境の改善、メンタルヘルスサポートを実施し、社員のメンタルヘルス不調を未然に防ぐ必要があります。
パソナでは「保健師」の紹介や派遣を行っています。人事担当者の相談に乗ったり、産業医と連携、業務の一部を対応することで、従業員と人事、産業医とのハブ的役割を果たします。きめ細かなサポートが可能な保健師を導入することで、従業員の健康リスクを早期に発見、対応できる体制を整えることができます。メンタルヘルス不調による退職を防ぐための施策を検討されているご担当者様はぜひご活用ください。
