おすすめ特集・コラム厚生労働省が注目するワークエンゲージメントとは？定義や企業への影響力、ワークエンゲージメントを高める方法を解説！

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ワークエンゲージメントは、健康経営の指標の1つとして厚生労働省が提示している重要な概念です。しかし、近年さまざまな種類のエンゲージメントが提唱されており、ワークエンゲージメントについて漠然としたイメージしかない方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、ワークエンゲージメントの定義と測定方法を解説し、ワークエンゲージメントを高める方法をお伝えします。健康経営に取り組みたい方はぜひ参考にしてください。

ワークエンゲージメントとは？

ワークエンゲージメントとは、仕事に関するポジティブな心理状態のことです。オランダ・ユトレヒト大学のシャウフェリ教授らによって提唱され、「活力」、「熱意」、「没頭」の3つが揃った状態を意味します。日本では「働きがい」として、健康経営のアウトカム指標の1つになっています。

ワークエンゲージメントは、仕事全般に対する心理状態です。特定の所属企業に対する愛着や貢献意欲を示す従業員エンゲージメントとは区別されます。以下では、ワークエンゲージメントを構成する3つの要素について順番に解説します。

活力（Vigor）

活力は、仕事から活力を得ていきいきとしている状態を指します。活力が高いと、心理的な回復力が高まり、仕事への努力を惜しみません。ストレスを感じにくくなるため、難しい課題や困難な状況に直面しても、粘り強く積極的に取り組むことができます。

熱意（Dedication）

熱意は、仕事にやりがいや誇りを持っている状態のことです。熱意が高いと、積極的に新しいサービスや商品を生み出したり、業務改善に取り組んだりできます。また仕事に対して継続的に努力ができ、自発的に新しい知識をインプットします。熱意が高い従業員は成果を求めて努力し続けるのでキャリアアップしやすく、会社の業績拡大にも貢献します。

没頭（Absorption）

没頭は、仕事に夢中になり、仕事をすることに幸福感を感じている状態です。没頭すると集中力が高まり、時間が早く進むように感じます。仕事のスピードや正確性が増して業務品質や速度が向上し、人為的なミスの削減にもつながります。

関連記事：従業員エンゲージメントとは？向上させる施策と事例を解説

ワークエンゲージメントと関連する3つの概念

ワークエンゲージメントには、バーンアウト、ワーカホリズム、職務満足感という3つの関連する概念があります。これらの概念は、「活動水準」と「仕事への態度・認知」という2つの軸から整理することができます。

活動水準は、仕事に対してどの程度活動的であるかを示します。仕事への態度・認知は、仕事に対して肯定的か否定的かを示します。ワークエンゲージメントは、活動水準が高く、仕事への態度・認知が肯定的であると位置付けられます。他の3つについても見てみましょう。

出典：「令和元年版　労働経済の分析　－人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について－」（厚生労働省）｜第Ⅱ部第3章をもとに作成

バーンアウト

バーンアウトは、「燃え尽き症候群」ともいわれ、仕事に過剰なエネルギーを注いだ結果、疲弊して仕事への意欲や関心、自信を失ってしまった状態です。ワークエンゲージメントの対極に位置し、活動水準が低く、仕事への態度・認知は否定的です。

ワーカホリズム

ワーカホリズムは、ワークエンゲージメントと同様に高い活動水準にありますが、仕事への認知・態度が否定的です。ワーカホリズムの人は、仕事に対して「この仕事をしなければならない」という強迫的な思いや、仕事を失うことへの不安が強い傾向があります。

職務満足感

職務満足感はワーカホリズムの対極で、活動水準が低く、仕事への認知・態度が肯定的です。職務満足感が高い人は、現在の組織や立場、役割に満足していますが、仕事に没頭しているわけではないため、高い成果を出そうというモチベーションは高くありません。

関連記事：モチベーション3.0とは？自律的な従業員の育成への活用方法とは

ワークエンゲージメントを高めるメリット

従業員が前向きでいきいきと働き、没頭するようになることは、従業員本人や企業に多くのメリットをもたらします。ここでは、厚生労働省がまとめている調査結果をもとに、ワークエンゲージメントを高める5つのメリットを解説します。

参考資料：厚生労働省　平成元年版『労働経済の分析-人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について-　要約版』

ストレスの軽減や健康増進

ワークエンゲージメントが高い人は、ストレスや疲労を感じにくい傾向があります。ワークエンゲージメントが高い人は気持ちが前向きであり、特に活力の高さは心理的な回復力を高めるため、ストレスが蓄積されにくくなります。ストレスが少ないことは、心身の良好な健康につながり、健康増進の効果があります。

生産性の向上

ワークエンゲージメントの高さは、生産性が高いという従業員自身の実感や、企業全体の生産性の高さと関連しています。特に熱意が高い従業員は、自発的に学び、積極的に新しいものを生み出したり業務改善に取り組んだりします。そのため、ワークエンゲージメントを高めれば、個々人の生産性が上がり企業全体の生産性も向上させることができます。

コミットメントの向上

ワークエンゲージメントが高い従業員は、自発性が高く、積極的に同僚をサポートすることがわかっています。さらに、自社の企業理念や事業内容、担当業務の意義を理解し、共感していることも示されています。このことから、ワークエンゲージメントを高めると、従業員は組織や同僚に積極的に関わるようになり、自社へのコミットメントを向上させられるといえます。

離職率の低下

ワークエンゲージメントの高さは人材の定着率とも関連しています。ワークエンゲージメントが高いと、人手不足の企業であっても、新入社員の入社3年後の定着率が高いことが示されています。また、従業員の離職率の低下とも関連が見られ、ワークエンゲージメントを高めると、人材の定着率が高まるといえます。

関連記事：仕事を辞める人の前兆とは？キャッチするポイントと離職防止のためにできること

顧客満足度の向上

ワークエンゲージメントが高い企業では、顧客満足度が高い傾向がありました。仕事に誇りを持ち、いきいきとしている従業員の対応は顧客に好印象を与えます。また、ワークエンゲージメントの要素である熱意が高いと、新しい商品やサービスを生み出しやすくなります。結果として、商材・顧客対応ともに質が高くなり、顧客満足度の向上につながります。

ワークエンゲージメントの測定方法

ワークエンゲージメントの測定には、「UWES（Utrecht Work Engagement Scales）」、「MBI-GS (Maslach Burnout Inventory-General Survey)」、「OLBI（Oldenburg Burnout Inventory）」のいずれかを使います。

「UWES」は、活力、熱意、没頭の各要素を合計17の質問で測定します。最も広く活用されている尺度で、9項目や3項目の短縮版も作られています。「MBI-GS」と「OLBI」は、ワークエンゲージメントの対極であるバーンアウトを測定するツールで、得点が低いほどワークエンゲージメントが高いとみなします。

ワークエンゲージメントを高める2つの要素とアプローチ方法

ワークエンゲージメントを高めるには、「仕事の資源」と「個人の資源」が重要です。例えストレス源になるような、仕事のプレッシャーや対人関係上の心理的負担などが発生しても、適切な仕事の資源があればワークエンゲージメントの維持・向上ができます。個人の資源も、仕事の資源と相互に影響し合いながら、ワークエンゲージメントを高めています。以下では、それぞれの資源について解説します。

仕事の資源

仕事の資源は、従業員の生産性を高めるための職場環境全般を指します。職場環境とは、仕事に対する裁量、正当な評価とフィードバック、柔軟な働き方ができるような就業条件などです。

仕事の資源が豊富にあればワークエンゲージメントが高まるため、仕事の資源を活用できる環境整備が重要になります。1on1を導入し、上司によるコーチングやパフォーマンスに対するフィードバックを行う機会を設ける、休息を取りメリハリをつけた業務遂行を推奨する、キャリア開発の機会を明確に伝える、といった方法が考えられます。

個人の資源

個人の資源は心理的資本とも呼ばれ、個人の成長におけるポジティブな心理状態を意味します。具体的には、自己効力感、楽観性、心の回復力であるレジリエンス、目標に向かって粘り強く取り組む「希望」などがあります。

個人の資源を豊かにするためには、メンタルヘルスケアを通じてバーンアウトを予防したり、ポジティブなフィードバックを伝えて自己効力感を高めたりします。また、多様なキャリアパスを提示して、希望や楽観性を高めます。近年は、仕事をやらされている感覚を、主体的に仕事に取り組んでいるという肯定的な認識に変化させる「ジョブクラフティング」の考え方を啓発することも重視されています。

関連記事：ジョブクラフティングとは？意味や効果、やり方を解説

まとめ

本記事では、健康経営のアウトカムの1つであるワークエンゲージメントについて解説しました。ワークエンゲージメントを高めて組織の生産性を向上させることが、業績の拡大につながります。

パソナでは、ワークエンゲージメントを含め、健康経営度調査に必要な指標を網羅的に調査することできます。健康経営度調査での開示がホワイト500の認定要件にもなりますので、指標の把握や開示をおこなうための手段として、是非「ライフスタイル調査」をご活用ください。