おすすめ特集・コラムDX人材とは? 職種別必要なスキルとマインドセット
公開日:2022.10.31 更新日:2025.02.26
- 人材紹介(中途採用支援)
新型コロナの感染拡大をきっかけに、多くの企業がDX推進へ本格的に動き出しました。
DX推進に欠かせないのがDX人材です。
人材不足が課題となっている現状では、DX人材について正しく理解し、社内の方向性を明確にした上でDX推進を行うことが重要です。
この記事ではDX人材の定義や現状、必要となるスキル、マインドセットなどについて解説します。
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DX人材とは
現在の日本において、DX推進が思うように進んでいない原因は、DX推進を担う人材=DX人材が不足していることが挙げられます。
DX人材の確保・育成は企業の急務ですが、そもそもDX人材とはどのような存在なのでしょうか。
企業DX推進を担う存在
DX人材とは、DXの推進に必要とされるスキルや適性を備え、推進そのものを担う人材のことを指します。企業におけるDX推進には必要不可欠な存在です。
DX人材のスキルマップ
DX人材はデジタル関連の基礎知識が必要ですが、それだけではDXの推進はできません。
- AI/機械学習、クラウドなどの先端技術に関するスキル
- サービス設計、UI/UXなどに関するスキル
- プロジェクトを推進するための組織改革やプロジェクトマネジメントに関するビジネススキル
なども必要になります。
これらすべてを兼ね備えた人材というよりは、DX推進に必要なスキルを持つDX人材が、それぞれの強みを生かしたチームで動くことが必要です。
デジタル人材・IT人材との違い
DX人材と同義で使われることの多いデジタル人材・IT人材との違いを理解しておくことも必要です。
経済産業省はIT人材を保守やサービス運用を担う従来型IT人材と、AI・IoT・ビッグデータなどを活用する先進型IT人材の2種類に分類しています。
先進型IT人材はデジタル人材に含まれ、デジタル人材はDX人材に含まれているため、DX人材と異なる意味を持つものではなく、DX人材に含まれると考えてよいでしょう。
デジタル人材については、こちらの記事をご参照ください。
「デジタル人材とは?その育成、定着、採用・確保するために必要なこと」
人材不足の日本
DX推進を本格的に進めるにあたって課題となっているのが、DX人材の不足です。
IT人材不足感を持つ事業会社はすでに89%
IPA・情報処理推進機構が2021年に発表した『IT人材白書2021』では、事業会社におけるIT人材の「量」と「質」に対する過不足感について下記のように報告されています。
- T人材が「量」的に不足していると回答した事業会社は、『IT人材白書2017』では84.5%だったのに比べ、『IT人材白書2020』では89%、『2020年の調査』では88.2%と不足感は増している
- 中でも『大幅に不足している』と回答した企業は『IT人材白書2017』では24.7%だったのに対し、『IT人材白書2020』では33%、『2022年調査』では40.8%と年を追うごとに増加している。
- 「質」的な不足感に関しても「大幅に不足している」を感じている企業は『IT人材白書2017』では33.2%なのに対し、『IT人材白書2020』では39.5%、『2022年調査』では40.5%となっている。
質・量ともに不足感が増えている状況は、IT企業のみならず多くの事業会社において、企業変革に必要な人材を確保する必要を感じていると考えられます。
労働力の減少とともに、今後ますます加速する
平成31年に経済産業省が調査した『IT人材需給に関する調査』では、今後労働人口や若年層の減少によって減り続ける労働力に対し、IT人材の供給については2030年まで増加傾向にあることが報告されています。
しかし、IT人材数の需要についての試算では、IT関連市場の伸び率が年約3%~9%と仮定した場合、2030年には79万人のIT人材が不足するという考察もあります。
政府、自治体をあげて人材育成を
人材不足の対策として政府や自治体主導の人材育成も実施されています。
デジタル庁では2022年3月より、急速に進んだデジタル化に対応できる人材育成のため、デジタル人材育成プラットフォームの『マナビDX』を開設しました。
またデジタル人材育成支援事業を行っている自治体もあります。たとえば東京都は、求職中(原則 35歳以下)の人を対象に、デジタル関連のスキルを習得できる職業訓練とキャリアカウンセリング等の再就職支援プログラムを実施しています。
政府・自治体も協力して、これからの人材不足の課題解決に動き始めているのです。
DX人材の役割・職種 必要となるスキル
これからのDX推進に欠かせない存在となるDX人材。
実際にDX人材にはどんな定義・役割があり、必要となるスキルにはどのようなものがあるのか、DX推進に必要な7つの職種についてご紹介します。
プロデューサー
定義 | DXやデジタルビジネスの実現を主導するリーダー格の人材 |
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担当業務 | 目標を設定してチームを先導する |
請負契約 |
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ビジネスデザイナー
定義 | デジタルビジネスの企画・立案・推進等を担う人材 |
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担当業務 | ビジネスアイデアを創り出し事業を構築する |
請負契約 |
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テックリード(エンジニアリングマネージャー・アーキテクト)
定義 | デジタルビジネスに関するシステムの設計から実装ができる人材 |
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担当業務 | エンジニアチームのマネジメントやITシステムの企画・設計 |
請負契約 |
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データサイエンティスト
定義 | 事業・業務のデータ解析・分析ができる人材 |
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担当業務 | ビッグデータを分析・解析し必要なデータを引き出す |
請負契約 |
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先端技術エンジニア
定義 | 先進的なデジタル技術を担う人材 |
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担当業務 | AI開発やデータ分析 |
請負契約 |
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UI/UXデザイナー
定義 | システムのユーザー向けデザインを担当する人材 |
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担当業務 | 顧客体験や顧客満足の向上を図るデザインの考案 |
請負契約 |
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エンジニア/プログラマ
定義 | システムの実装や構築・保守等を担う人材 |
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担当業務 | ソフトウェアエンジニアリング・業務分析・知的資産の管理や活用 |
請負契約 |
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必要なマインドセット
DX人材にはスキルだけではなく、ビジネスを推進するためのマインドセットも必要です。
DX人材に不可欠と言われるマインドセットをIPA(情報処理推進機構)の調査結果をもとに、くわしく解説します。
A.不確実な未来への創造力
自ら課題や取り組むべき領域を設定し、新しい分野へ挑戦する姿勢は非常に重要です。
これからどのような未来にしていきたいかという具体的な創造力が必要になります。
B.臨機応変/柔軟な対応力
計画に則ったマネジメントだけではなく、社会の動きや変化に柔軟な対応をできる力も求められます。
当初の計画だけに縛られず、臨機応変に目標達成を目指す姿勢が重要です。
C.社外や異種の巻き込み力
対立するメンバーや社外の人間を巻き込んでいく求心力も必要です。
他者とのコミュニケーションを通して、自分の成長に繋げられる人間性も問われます。
D.失敗したときの姿勢/思考
失敗を恐れず、糧として成長しようとする姿勢や思考は新しい分野への挑戦には不可欠です。
失敗は成功の基という考え方を持ち続けられる強さが求められます。
E.モチベーション/意味づけする力
主体性や好奇心を持ち、前向きに取り組もうという姿勢を可視化させる力も重要なマインドセットです。
課題を明確にし、自らの言葉で発信することで、モチベーションを保つことができます。
F.いざというときの自身の突破力
責任感を持って、目標を成し遂げようという意識は、問題解決の突破力になります。
困難な状態に陥っても、諦めずにリーダーシップを発揮できる人材はDX推進に不可欠です。
参考:デジタル・トランスフォーメーション(DX)推進に向けた企業とIT人材の実態調査|独立行政法人情報処理推進機構
これからのビジネスに欠かせない素養になっていく
上記6つのマインドセットは、DX人材ではないから不要ということではなく、今後働く人たちに必要な素養になっていくと予測されます。今後はこうしたマインドセットと、知見を自ら学ぶことが重要になるでしょう。
DX人材の確保の仕方・育て方
DX推進をスムーズに行うためには、DX人材をいかに多く確保するかが重要です。
しかし現状は少ないDX人材を各社が奪い合う状況となっています。
業務の定義を明確にし、社員の育成などを視野に入れることがポイントです。
求める人材、スキルを明確化する
自社で不足している人材や、これから求められる必要性の高いスキルを明確化しましょう。
DX推進に必要な能力・スキルを明確化することで、社内リソースの活かし方も見えてきます。
社内の適任者を見つけ、教育・育成する
社内の適任者を探し出し、デジタル人材としてスキルアップさせることも重要なポイントです。
社内で人選して、研修・資格取得支援制度を充実させることで教育や育成につなげることができます。
新たに人材を確保するだけではなく、社内の人材を育成する方が効率的なケースも少なくありません。
適切な評価・報酬を提供する
DX人材は転職流動性が高いことが特徴です。
評価・環境・報酬に不満がある場合は、転職意向が高くなります。
採用・育成した人材に対して、モチベーションを維持するために人事評価制度を見直す必要があります。
DX人材の育成・スキルアップにおすすめの資格
DX人材育成において、資格は指標の一つであり、人材がスキルアップするために必要なものです。
スキルアップできるさまざまな資格の中から、6つの資格とおすすめの職種についてご紹介します。
資格名 | 概要 | おすすめの職種 |
---|---|---|
基本/応用情報技術者試験 | 高度なIT人材となるための知識があることを証明する国家資格 | 全職種 |
AWS認定試験 | Amazonの提供するPaaS『AWS(アマゾンウェブサービス)』の実践スキル |
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ITコーディネータ試験 | 経営的視点を持ってIT活用をするための資格(経済産業省推進) |
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ITストラテジスト試験 | 経営戦略やIT戦略の知識・実践能力を測れる国家資格 |
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AI実装検定 | AIの実装力を測れる資格 |
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プロジェクトマネージャー試験 | DX推進におけるプロジェクトマネージャーとしてのスキルを証明する国家資格 |
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DX人材の採用
人材不足が課題となっているDX人材を採用するため、企業はどのような採用活動を行うべきなのか、手法や考え方のポイントを3つご紹介します。
中途採用でスキルのある人材を拡充
DX人材の採用には、中途採用でスキルのある人材を拡充することが重要です。
中途採用も、リファラル採用・ジョブ型雇用など、従来とは異なる新しい採用制度なども踏まえて、業務に知見のある人材を外から求める体制を視野に入れなければいけません。
また人材紹介サービスを活用するのもおすすめです。
外部リソースの活用 アウトソーシング・人材派遣
採用が思うように進まない場合は、アウトソーシングなど外部ソースを活用することも有効な手法の一つです。
- DX推進の業務自体をアウトソーシングする
- 人材派遣サービスを活用してハイクラス・ハイスキルの即戦力人材を確保
社内リソースだけではなく、外部のリソースを活用することで、課題解決の可能性が高まります。
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DX人材はDX推進に欠かせない存在であるにもかかわらず、人材不足という大きな問題に直面しています。
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